人事が考える「採りたい人材」は「仕事で貢献できる人材」の一言に尽きます。では、仕事で貢献できる人材とはどのような人材でしょうか。前項でも少しお話しましたが、人件費は組織の経費の中では非常に大きな割合となっています。たとえば比較的人件費の割合が低い、ものを売る仕事の場合、売上から商品の仕入値を引いた粗利益の中に占める人件費の割合は２５％が適正といわれています。また、製造業の場合は５０％にもなります。つまり、利益の１／２～１／４が人件費となっているということになります。全体の利益の１／２もかかる人件費以上の利益を、組織に与えることが仕事に貢献することとなります。

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また、組織はその顧客に対して利益をもたらすことで、その対価として顧客から報酬を得ます。たとえば、製造業であれば顧客に利益をもたらすものを製造し顧客に向けて販売することで、売上という対価を得ることになります。利益とは縁遠いと考えられる公務員であったとしても市民や県民・国民にサービスを提供し、その対価として税金を徴収するシステムになっていることは皆さんもご承知かと思います。つまり、いかなる組織も「顧客に利益をもたらす行為」を行うことを事業目的として存在するものと考えられます。

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ピーター・Ｆ・ドラッガー(Ｐｅｔｅｒ・Ｆ・Ｄｒｕｃｋｅｒ)という経営学者は企業が得る利益と事業との関係について「マネジメント」という著書の中で、「利益は企業にとって目的や動機ではない事業を継続・発展させる明日のためのコストである」と語っています。良く学生に、企業の目的を聞くと「利益を得ること＝お金を稼ぐこと」と答えます。しかし、利益は次の有益な事業を行うための源泉となるもので「有益な事業＝顧客に利益をもたらす事業」を行うことが企業の目的です。言い換えれば、これはあらゆる組織の存在意義でもあると考えてください。また、この考え方が成功している多くの組織のトップの考え方でもあると知っておいて下さい。

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このような組織の中で「仕事で貢献する」とは直接・間接的に「顧客に利益をもたらす」ことです。組織内での仕事はチームで行っていくので、直接顧客と関わらないチーム員は「部下・同僚・上司に仕事上の利益をもたらす」ことにより間接的に「顧客に利益をもたらす」ことになります。顧客を含め組織の経営活動に対して直接・間接的に利害が生じる関係者のこと、具体的には顧客・従業員・得意先・株主・地域社会などのことをステークホルダーと言いますが、このステークホルダーに対して利益をもたらすことが「仕事で貢献する」ということです。つまり、自分の仕事を果たすことは当然でそれ以上に「他者に対して利益をもたらす行為が出来る人」が「仕事で貢献できる人」となります。

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また、「仕事で貢献できる人」になることが皆さんのやりがいにつながるはずです。貢献することで周りから必要な人材と思われ、信頼され頼りにされていきます。是非「仕事で貢献できる人」目指してください。人は人から必要とされて初めて自分で存在価値を見出すものです。たまに、「出来るだけ楽をしてお金を稼ぐこと」を目標にする方がいますが、全員が「仕事で貢献すること」を目標としたグループの中でそのような人は邪魔者です。組織はそのような人を排除する方向で動いていきます。そのように考えていくことが「人事が採りたい人材」になる唯一の道です。